どんな比較でも負ける商品なら、売れなくなるのか?
負ける商品が、別の商品を売る
対象領域:選好・比較・競争
今回は、かなり面白い問題に入りそうだ。失敗させる側として、次のように考えてみよう。
自社商品より優れた競合商品を必ず存在させ、消費者が比較するたびに、自社商品が負けるようにする。
これなら、確実に失敗できそうだ。しかし、最初に区別しなければならないことがある。
「競合より劣っていること」と「消費者に選ばれないこと」は、実は同じではない。
さらに今回は、それだけでなく、もっと奇妙なことが見えてくる。
誰にも選ばれないほど劣った商品が、別の商品を売るために役立つ場合がある。
つまり、商品単体の失敗が、企業全体の成功に貢献する可能性さえある。この逆説を、研究と接続しながら掘り下げよう。
1. 失敗方法A:競合より、あらゆる性能を劣らせる
最初は単純に考えよう。2つの商品がある。同じ用途、同じ価格、同じ購入条件だとする。ただし、商品Bは商品Aより、あらゆる性能が低い。
例えば、次のような比較だ。
| 属性 | 商品A | 商品B |
|---|---|---|
| 価格 | 10,000円 | 10,000円 |
| 性能 | 90点 | 70点 |
| 耐久性 | 90点 | 60点 |
| 保証期間 | 3年 | 1年 |
すべて仮想データ。
消費者が性能、耐久性、保証期間を高く評価し、価格を低く評価するなら、Aのほうが望ましい。しかも、Aはどの評価項目でもB以上だ。
この関係を、意思決定理論では支配関係(Dominance)と呼ぶ。ある選択肢が、評価対象となるすべての属性で他の選択肢以上、少なくとも一つで厳密に優れている場合、その選択肢は他方を支配する。
では、この場合、商品Bは絶対に売れないのだろうか。答えは、まだ「絶対」とは言えない。理由は2つある。
第一に、消費者が本当にその属性だけで選んでいるとは限らない。第二に、すべての属性で劣ることを消費者が正しく理解しているとは限らない。
例えばBのデザインが好きなら、上の比較はそもそも全属性を網羅していなかったことになる。また、Bを以前から使っていて安心できるなら、商品仕様以外にも価値が存在している。
つまり、失敗させるには、単にカタログ上の性能で負けるだけでは足りない。
その消費者にとって重要なすべての選択条件で劣らせる必要がある。
しかし、そこまで徹底しても、まだ問題が残る。
2. 研究①:人間は、明確に劣る選択肢を選ぶことがある
ここで、Matthew RabinとGeorg Weizsäckerによる2009年の研究を見てみよう。
Narrow Bracketing and Dominated Choices(American Economic Review)
この研究では、複数の意思決定を個別に考えることによって、全体としては明確に劣る選択の組み合わせが生じる現象を検討した。実際の金銭的利害を伴う実験では、参加者の28%が、複数の選択を組み合わせると確率的に支配される結果となる選択を行った。1
ただし、これは「同じ価格で性能が低い商品を28%の人が選んだ」という実験ではない。重要なのは、人間が複数の判断を別々に処理すると、全体では劣る結果を選んでしまう場合があると示したことだ。
さらに、支配される選択肢が選ばれる理由を整理した研究レビューでも、フレーミング、参照点、限定合理性、感情、確実性への評価など、複数のメカニズムが報告されている。2
ここで、逆から考えるうえでの問題が明確になる。競合より劣る商品を作ったとしても、消費者がその優劣を適切に比較できるとは限らない。
したがって、商品Bを確実に売れなくするには、Bが劣っているだけでなく、消費者がその劣位を認識し、それに従って選択する必要がある。
商品側の条件と、選択する人間側の条件を分けなければならない。これは、今回の新しい区別だ。
3. 失敗方法B:比較対象を増やして、自社商品をさらに不利にする
では、競合商品を増やしてみよう。自社商品Bより優れた商品Aを用意する。さらに、Aより優れた商品Cを用意する。競合商品が増えるほど、自社商品Bは売れなくなるはずだ。
しかし、ここで非常に有名な研究が登場する。
研究②:劣った商品を追加すると、別の商品の売上が増える
1982年、Joel Huber、John Payne、Christopher Putoは、次の論文を発表した。
Adding Asymmetrically Dominated Alternatives: Violations of Regularity and the Similarity Hypothesis
この研究では、選択肢に明らかに劣る第三の商品を追加すると、その第三の商品に勝っている商品の選択率が上昇する場合があることを示した。3いわゆるおとり効果(Decoy Effect)/魅力効果(Attraction Effect)に関係する研究だ。
具体的に考えてみよう。最初は2つの商品がある。商品Aは価格が安いが性能が低い。商品Bは価格が高いが性能も高い。
最初の2つの選択肢
商品A
- 10,000円
- 性能60点
- 価格が安い
商品B
- 15,000円
- 性能90点
- 性能が高い
AとBは、価格と性能のトレードオフがあるため、どちらが良いか一意には決まらない。
ここに商品Cを追加すると?
商品A
- 10,000円
- 性能60点
商品B
- 15,000円
- 性能90点
商品C
- 16,000円
- 性能80点
CはBより高価で、性能も低い。つまり、BがCを支配している。このとき、商品Cは合理的な比較ではほとんど選ばれないだろう。しかし、Cが存在することでBが魅力的に見え、AとBの間でBを選ぶ人が増える場合がある。
そして実際、2025年に発表された研究では、英国の食料品店における約360万件のワイン取引データを分析し、支配される選択肢の存在が、支配する商品の選択と関連することが確認された。ただし、効果は全体として比較的小さく、選好の変化はおおむね1%程度だった。4
これは非常に興味深い。
劣った商品は、それ自身が選ばれなくても、別の商品の選択を増やす役割を持つ場合がある。
つまり、商品Cは販売数量という観点では失敗していても、商品ライン全体の利益に貢献している可能性がある。
ここで、逆から考えたことで、もう一つの重要な問題が見つかった。
商品単体の競争上の失敗は、企業全体のマーケティングの失敗とは限らない。
しかも、劣った商品を追加することが必ず効果的というわけでもない。2024年の研究では、支配される選択肢を含む商品構成が、選択肢を提示する側への不信につながる場合も報告されている。5
同じ商品構成が、ある条件では別商品の選択を増やし、別の条件では信頼を損なう可能性がある。だから、競争を単なる「商品A対商品Bの性能比較」として考えるだけでは不十分なのだ。
4. 失敗方法C:商品Bが必ず比較され、必ず負けるようにする
ここまでの失敗方法には、まだ抜け道があった。性能で負けても、消費者が正しく比較しない場合がある。劣った商品でも、商品ライン全体への貢献が残る。
そこで、条件をさらに強くしてみよう。自社商品Bが購入されるすべての場面で、より優れた商品Aが必ず提示される。しかも、AとBを比較する際に必要な情報がすべて提供される。BよりAのほうが、すべての重要な属性で優れている。
ここまで徹底したらどうだろうか。まだ一つ問題がある。
消費者は、より良い商品があっても、現在の選択を変えない場合がある
SamuelsonとZeckhauserの1988年の研究 Status Quo Bias in Decision Making は、人々が現在の選択を維持しやすい傾向を、実験や実際の選択データで検討している。6
例えば、商品Bをすでに使っている人がいる。Aのほうが商品仕様では優れている。
しかし、BからAへ乗り換えるには、新しい操作を覚える必要があるかもしれない。データを移行する手間もあるかもしれない。今の使い方を変えることへの不安もある。
この場合、商品Aの仕様がBより優れていても、Bを使い続けることが本人にとって合理的な場合がある。
ただし、ここは厳密に区別したい。
乗り換え費用まで含めた総合評価でAが本当に優れているなら、Bを選び続けることは、単なる合理的な乗り換え費用の比較では説明できない。
その場合は、現状維持バイアスなど別のメカニズムを考える必要がある。
つまり、「競合が優れている」という言葉に含まれる条件を、さらに厳密にしなければならない。
商品の性能で優れているのか。購入価格まで含めて優れているのか。乗り換え費用まで含めて優れているのか。将来の使用経験や不確実性まで含めて優れているのか。
そして、消費者がそれらをどう認識しているのか。ここまで考えると、失敗させるための条件は非常に厳しくなる。
5. 失敗方法D:すべての購買場面で、あらゆる代替手段より劣るようにする
では、もう一段強い条件を設定しよう。
自社商品Bについて、
- あらゆる購入主体にとって、
- あらゆる購買場面で、
- その人が実際に評価するすべての属性について、
- Bより厳密に望ましい代替手段が常に存在し、
- その代替手段は購入・利用可能であり、
- 消費者がその優劣を正確に理解し、
- その評価に従って選択する。
と仮定する。これなら、Bは確実に選ばれない。
ただし、ここで重要なのは、代替手段には「何も買わない」も含まれるということだ。競合の商品に負けていなくても、非購入が最も望ましい選択ならBは購入されない。
また、「他社商品に負ける」ということと「Bが選択候補に入る」ということも違う。Bが比較対象として認識されなければ、そもそも「比較で負ける」という事象が起きない。
ここから、④の失敗をかなり厳密に考えられる。
ただし、この条件は、私たちがこれまで①〜③で到達した「すべての購買経路を閉じれば売れない」という論理に近づいている。つまり、厳密さを増すほど、失敗を説明する具体的なメカニズムではなく、「結果的に選ばれない状態」を別の言葉で表現してしまう危険がある。
ここで立ち止まって考えたい。
逆から考えることの価値は、絶対に失敗する条件を論理的に作ることだけではなく、実際の市場で失敗を生み出す強いメカニズムを発見することにもあるのではないか。
そして今回、そのために有効だと思う新しい整理ができた。
6. 今回の発見:競争の「負け」には3種類ある
今回の研究を接続すると、競争で負けることには、少なくとも3つの異なる意味がある。
| 負けの種類 | 何が起きているか | 購買ゼロを保証するか |
|---|---|---|
| 属性上の敗北 | 性能・価格・機能などで競合より劣る | しない |
| 選択上の敗北 | 消費者が比較し、競合や非購入を選ぶ | その選択機会では自社が選ばれない |
| 事業上の敗北 | 商品が選ばれても、利益や長期的な価値を獲得できない | 購買ゼロとは別の問題 |
特に重要なのは、属性上の敗北と選択上の敗北の違いだ。ある商品の性能が競合より劣ることは、選択で負ける原因の候補にはなる。しかし、実際の選択には、価格、手間、既存の経験、記憶、利用可能性なども関係する。
そして、今回の研究から、商品が選ばれないことさえ、その商品を扱う企業にとっての完全な失敗とは限らないことがわかった。おとり商品が、ほかの商品への需要を変える場合があるからだ。
もう一つ重要なこと:競争には「比較されない」という状態がある
ここで、これまでの8領域との関係を考えたい。④「選好・比較・競争」を逆転してきたが、比較で負けるよりも前に、そもそも比較されない場合がある。
また、比較の対象になっても、別の選択肢が選ばれる場合がある。さらに、商品が選ばれても企業の利益が成立しない場合がある。
異なる失敗の位置
失敗A
- 比較の候補に入らない
- 考慮集合に入る経路がない
↓
失敗B
- 候補には入るが、選ばれない
- 選択場面で代替手段に劣る
↓
失敗C
- 選ばれるが、事業上の価値を獲得できない
- 取引の利益・費用・他商品への影響を含めた成果が成立しない
これは論理上の異なる失敗地点の整理であり、すべての購買がこの順番を通るという意味ではない。
この3つは、「考慮集合・選択・価値獲得」と関係する。しかし今回は、それぞれを失敗させるためにどこを壊すべきかという観点から比較した。これによって、競争で負けるという現象を、以前より精密に捉えられるようになったと思う。
7. ここで一つ、逆から考えるとさらに強い問いが見えてくる
これまでは、競争相手が存在する場合を中心に考えた。しかし、ある企業が競争相手よりすべての点で優れていたらどうだろうか。その企業は確実に成功するのだろうか。
答えは、そうとは限らない。そもそも、その商品を購入する人がいないかもしれない。顧客がどの商品も買わないかもしれない。十分な数の顧客が購入しても、必要費用を回収できないかもしれない。
つまり、競争相手に勝つことは、市場で成功するための十分条件ではない。そして、ここが今回の最も重要な発見かもしれない。
競争に勝つことと、マーケティングとして成功することは、同じではない。
逆に言えば、競争に負けていても、一定の需要や利益が成立する場合がある。重要なのは、他社との比較結果だけではなく、選択される機会、その選択によって生まれる価値、企業が獲得する利益まで含めた構造だ。
この考え方は、マーケティングにおける競争の位置づけを再検討するうえでも重要だと思う。
8. ④の判定結果
④で検証した失敗方法
| 失敗を狙う操作 | 判定 |
|---|---|
| 競合より性能を低くする | 失敗は保証されない |
| 自社商品を支配する競合を追加する | 保証されない |
| 比較場面で自社が常に劣る状態を作る | 実際の選択や認識次第 |
| すべての購買場面で、実現可能な代替手段が厳密に優れ、全員がその評価に従い選択する | 仮定内では購入ゼロ |
今回の探索では、単純な「競合に負ければ売れない」という説明を、研究や反例によって崩せた。そして、支配される商品が別の商品の選択を増やすという現象まで考えることで、商品単体の失敗と、企業全体の失敗を区別する必要性が明確になった。
次は、⑤「信頼・WTP・交換」へ進むことになる。しかし、ここでは単に「信頼を失えば売れない」「価格を高くすれば売れない」とするのではなく、価値を感じていても交換が成立しない条件を、どこまで徹底的に作れるかを考えたい。
その過程で、購入を妨げるものが価格なのか、信用なのか、あるいは交換の仕組み自体なのかを分けて検討する。
出典
-
照合済み。Rabin & Weizsäcker(2009), Narrow Bracketing and Dominated Choices。出版社要旨の28%を照合。複数選択を合成した確率的支配の結果であり、劣る単品商品を28%が選んだ実験ではない。 ↩
-
照合済み。Kourouxous & Bauer(2019), Violations of Dominance in Decision-Making, Business Research 12(1)。要旨で、支配原則の違反に関する文献をフレーミング・参照点・確実性効果・限定合理性・感情反応の5つの原因で整理したレビューであることを照合。 ↩
-
照合済み。Huber, Payne & Puto(1982), Adding Asymmetrically Dominated Alternatives: Violations of Regularity and the Similarity Hypothesis, Journal of Consumer Research, 9(1), 90–98.。出版社ページの要旨で、支配される選択肢の追加が、それを支配する商品の選択確率を高めうるという結論を照合した。 ↩
-
照合済み。Devineほか(2025), How decoy options ferment choice biases in real-world consumer decision-making, npj Science of Learning, 10, 60.。要旨で、英国の食料品店のワイン取引約360万件、支配される選択肢によるターゲット選択の増加、効果がおおむね1%と控えめであることを照合した。出版社訂正(Publisher Correction)は図の凡例の割り当てを直したもので、これらの記述には影響しない。 ↩
-
照合済み。Bogard, Reiff, Caruso & Hershfield(2024), Social inferences from choice context: Dominated options can engender distrust。出版社要旨で、支配される選択肢が選択肢提示者への不信につながる研究を照合。普遍的な反応ではない。 ↩
-
照合済み。Samuelson & Zeckhauser(1988), Status Quo Bias in Decision Making, Journal of Risk and Uncertainty, 1(1), 7–59.。要旨で、意思決定実験と、医療保険・退職金制度の実際の選択データの両方で現状維持の傾向を検討したことを照合した。 ↩