連載『どうすればマーケティングは失敗するのか?』|第6回

買うと決めた顧客に、購入を完了させないにはどうすればよいか?

購入は一つの行動ではない

対象領域:選択・実行条件

今回の実験では、これまで以上に極端な条件を設定しよう。

顧客は商品を知っている。商品に十分な価値を感じている。競合よりも欲しいと思っている。価格にも納得している。

売り手も信頼している。購入する意思も明確にある。売り手も、その条件で販売することに合意している。

それでも、購入という行動を完了できなくするには、どうすればよいか。

今回は「欲しいのに買わない」と「買おうとしても買えない」の違いが重要になる。前者は意思決定の問題を含む。後者は、本人の意思とは独立して、取引を完了するための行動や仕組みが成立していない場合だ。

この区別を維持しながら、失敗方法を一つずつ強くしていこう。


1. 失敗方法A:購入までの手続きを、とにかく面倒にする

まず、購入までの手続きを複雑にする。例えば、購入ボタンを押すまでに10ページの入力が必要になる。会員登録が必要で、パスワードも複雑なものを要求する。

住所や支払情報を何度も入力させる。確認画面も何度も表示する。そうすれば、いくら欲しくても途中で諦めるだろう。

しかし、購入の手間を増やすことだけでは、販売ゼロは保証されない。

研究①:購入手続きを短くすると、購買が増える

2023年に Management Science に掲載された Fewer Clicks, More Purchases は、ワンクリック購入の導入を扱った研究だ。

35か月にわたるEC小売業者の準実験的データから、ワンクリック購入の導入が、購買頻度や購入点数の増加に結びついたことを報告している。効果は顧客によって異なり、導入後も持続していた。1

これは、購入時の手間が実際の購買に影響し得ることを支持する。

ただし、逆向きに解釈するときには注意が必要だ。ワンクリック購入を導入すれば購入が増えるからといって、クリック数を増やせば必ず購入がゼロになるとは限らない。

顧客は手続きを覚えるかもしれない。家族や担当者に入力を頼むかもしれない。あるいは、大きな価値を感じていれば、面倒でも最後まで手続きを進めるかもしれない。

ここに、最初の重要な区別がある

面倒だから行動しないことと、行動することが不可能であることは違う。

手間は行動の確率を下げるかもしれない。しかし、確率を下げることと、確率をゼロにすることは同じではない。


2. ところが、手続きを増やせば必ず購入率が下がるわけでもない

ここで興味深い反例がある。2021年、Huangらは Information Systems Research に、次の研究を発表した。

Not Registered? Please Sign Up First: A Randomized Field Experiment on the Ex Ante Registration Request

この研究は、ECサイトで、会員登録を買い物の初めに促す場合と、購入過程の後半で促す場合を比較した大規模なランダム化フィールド実験だ。

結果は意外だった。買い物の初めに登録を促すことで、登録率が上昇した。さらに、長期的な購入行動にもプラスの効果が報告された。一方、短期的なコンバージョンへの有意な影響は確認されなかった。2

Huangら(2021)の研究

登録確率の相対的な増加

  • +58.08%

登録した人への局所平均処置効果として推定された長期購入確率の相対変化

  • +10.89%

長期購入率の数字は全訪問者に対する単純な平均効果ではない。研究の推定対象と条件に限定された値。

これは「会員登録を強制すれば売上が増える」という研究ではない。登録を促すタイミングを変えた研究だ。それでも、今回逆から考えるうえで重要な反例になる。

手続きを一つ増やすことが、必ずしも購買の減少につながるとは限らない。

手続きを通じて利用者と企業の関係が変わったり、後の買い物が容易になったりする可能性があるからだ。

ここから、「手間」というものを単純な作業数だけで捉えることの限界が見えてくる。手続きの意味や、長期的な行動への影響も考えなければならない。


3. 失敗方法B:購入するたびに、顧客に「明示的な意思決定」を要求する

次に、購入の意思はあるのに、行動を開始できない状態を作ろう。

例えば、ある商品を定期的に購入する必要がある。顧客は毎月、その商品が欲しいと思っている。しかし、毎月必ず自分で注文しなければならない。

購入を忘れないようにする必要がある。注文する時間を確保する必要もある。これなら購入が減るかもしれない。

しかし、まだ確実に失敗するとは限らない。

研究②:初期設定だけで、行動が大きく変わる

ここで、MadrianとSheaによる2001年の研究 The Power of Suggestion: Inertia in 401(k) Participation and Savings Behavior が参考になる。

この研究では、米国企業の退職貯蓄制度について、従業員が自ら加入手続きをする仕組みと、自動加入され希望者だけが脱退する仕組みの違いを分析した。

自動加入への変更によって、制度への参加率が大きく上昇した。さらに、自動加入の対象となった加入者の相当な割合が、初期設定された拠出率と投資配分をそのまま維持していた。3

重要なのは、従業員の退職後の生活に対する価値観を大きく変えたわけではないことだ。制度が初期状態を変更した。その結果、明示的な行動を必要とする側が変わった。

  • 自ら加入する制度では、参加するために行動が必要。
  • 自動加入の制度では、参加しないために行動が必要。

この違いだけで、最終的な参加行動が大きく変わった。

ここから逆に考えると、次の考え方が生まれる。

本人が明確に行動する必要のある仕組みは、行動の先送りや忘却によって、結果が成立しない可能性を増やす。

ただし、これも失敗を保証する条件ではない。本人が確実に注文する人なら、手動購入でも成立する。

さらに、ここで失敗させる側にとって厄介なのは、本人が行動しなくても、デフォルトや自動処理によって取引が成立する仕組みがあることだ。

つまり、購入を確実に失敗させるには、本人の行動だけでなく、自動処理や代理実行という抜け道も考えなければならない。


4. 失敗方法C:購入したいという意思を、行動に変換できなくする

今回は逆から考えて、一つだけ問いたい。

購入意思が完全に存在していても、それを行動へ変換する機会がなければ、購買は成立するのか。

GollwitzerとSheeranによる2006年のメタ分析では、94の独立した検証を対象に、いつ・どこで・どのように行動するかを事前に決めるImplementation Intentionsの効果が調べられた。平均的には、目標達成に対して中〜大程度の効果(d = 0.65)が報告されている。4

ただし、逆から考えるときに、これを「計画を立てなければ絶対に失敗する」と逆読みしてはいけない。なぜなら、事前の計画がなくても、偶然のきっかけや習慣によって行動が実行される場合があるからだ。

では、強い失敗条件にするには何が必要だろうか。

購入意思がある。しかし、注文する機会を一度も得られない。または、注文機会があっても本人がそれを認識できず、代理実行や自動処理も成立しない。対象期間中に、この状態が維持される。

この場合は購入が成立しない。しかし、ここまで条件を強めると、心理的な行動障壁というより、購入経路の遮断に近づく。

ここで、ある違いが明確になる。

条件 行動を妨げる仕組み 失敗の強さ
面倒である 実行費用が高くなる 確率的
忘れやすい 行動の開始が遅れる 確率的
時間がない 実行機会が制約される 条件依存
必要な権限がない 本人だけでは行動を完了できない 代理・承認経路次第
どの経路でも実行が不可能 行動の完了条件が成立しない 定義された範囲では確実

したがって、意思と実行の間に障壁を作ることと、実行の可能性そのものを消すことは別である。

では、今回ならではの新しい発見はどこにあるだろうか。


5. 新しい着眼点:購入は「一つの行動」ではなく、複数の条件がつながって完成する

例えば、ECサイトで商品を購入する場合を考える。購入までには、次のような一連の状態がある。

注文を開始できる

  • 商品を選び、手続きへ進める

↓

必要な手続きを通過できる

  • 入力・認証・承認など

↓

支払いを完了できる

  • 利用可能な決済経路がある

↓

注文が受理される

  • システムが取引を確定する

この例では、すべての段階を通過しなければ、注文が完了しない。つまり、購入完了を一つの結果として扱っていても、実際には複数の必要条件が連結されている。

ここで、各段階を通過する条件付き確率を考えてみよう。

P(完了) = ∏k=1nP(Sk ∣ S1,…,Sk−1)

これは各段階の独立性を仮定した式ではなく、確率の連鎖律を利用したものだ。

これを簡単な思考実験にしてみる。

すべての段階が必要な取引を、意図的に失敗させる

各段階の条件付き通過率を変える仮想モデル。購入意思のある1,000人が対象。

段階 初期の条件付き通過率
注文開始 95%
手続き通過 90%
決済完了 95%
注文受理 98%

原画面では各通過率を0〜100%、5ポイント刻みで変更できる。

全体の完了率=95%×90%×95%×98%=79.6005%(表示は79.6%)。1,000人中の期待完了数は約796人。

各段階には抜け道が残っている。すべての段階を通過できる人が一定割合存在する。

ひとつの必須段階の通過率がゼロなので、全体の購入完了率もゼロになる。〔いずれかの通過率を0%にした場合の原画面の説明〕

ここで重要なのは、手続きが長いほど必ず失敗するということではない。

複数の条件がすべて必要な構造では、一つの必須条件を完全に遮断するだけで、全体の完了をゼロにできるということだ。

ただし、これは一つの経路についての話である。別の購入経路が存在すれば、全体の販売はまだ成立し得る。ここが次の問題になる。


6. 失敗方法D:すべての購入経路に共通する必要条件を破壊する

例えば、ある商品が次の3つの経路で購入できるとしよう。

購入への複数経路

ECサイト

↓

Web決済

実店舗

↓

店頭決済

代理注文

↓

担当者による手配

↓

注文完了

ECサイトを使えなくしても、実店舗で買えるかもしれない。実店舗を閉めても、代理注文が残るかもしれない。

ここで、失敗させる側として何を考えるべきだろうか。

購入経路を一つずつ破壊することもできる。しかし、もしすべての経路が、ある一つの必要条件に依存していたらどうだろう。

例えば、どの経路で注文しても、最後に同じ受注システムが取引を確定させる必要があるとする。その受注システムが一切注文を受理しない。代替処理も例外処理もない。この場合、ECサイトも実店舗も代理注文も、すべて完了できなくなる。

ここで重要なのは、個々の経路を全部壊す方法と、経路すべてが依存する共通条件を壊す方法は違うということだ。

これは故障解析におけるFault Tree Analysis(FTA:故障の木解析)やMinimal Cut Set(最小カットセット)の考え方に接続する。最小カットセットとは、あるシステムの故障を引き起こすために十分であり、その集合から一つでも条件を除くと十分ではなくなる、基本的な故障事象の組み合わせを指す。

今回のマーケティングへの応用は、研究から直接導かれた完成済みのマーケティングモデルではなく、私たちの思考実験だ。しかし、逆から考える方法と相性がよい。

成功への経路を一つずつ逆転するのではなく、その経路を遮断する最小の条件の組み合わせを探せるからだ。

ここで、今回の探索が初めて「絶対に失敗する方法」の構造へ近づいたと思う。

ただし、これは次の意味ではない。

「単一の故障点を見つければ、必ず事業が失敗する」

そうではなく、対象期間内の購入完了に必要な全経路と、その共通依存条件を正確に定義できれば、ある条件の破壊が販売ゼロを導くと論理的に示せる、ということだ。


7. しかし、さらに厄介な反例がある:「購入していないのに、売上は発生する」

今までの思考実験では、顧客が自分で注文を完了することを前提にしていた。しかし、定期購入や自動更新ではどうだろうか。本人が何もしなくても、条件によっては料金が発生する。

DellaVignaとMalmendierによる2006年の Paying Not to Go to the Gym は、ここで参考になる。

この研究では、ジムの会員が将来の利用頻度を高く見積もり、実際にはあまり通わないにもかかわらず、月額契約を継続する状況などを扱っている。月額契約者の解約の遅れも観察されている。5

今回重要なのは、ジムに通う意思や行動がなくても、契約が続いている限り支払いが生じ得ることだ。

つまり、

購入・契約を開始する行動が完了しないことと、既存契約から売上が発生しないことは違う。

さらに、商品が自動的に補充される仕組みがあれば、本人が毎回購入を決めなくても取引が成立する。

ここに、⑥の失敗方法を破る新しい経路がある。購入という行動を妨害しても、すでに成立した契約や自動処理を通じて売上が発生する場合がある。

すると、失敗させる対象を明確にする必要がある。

  • 新規注文をゼロにすることなのか。
  • すべての取引をゼロにすることなのか。
  • すべての売上をゼロにすることなのか。
  • 顧客への価値実現をゼロにすることなのか。

これらは同じではない。そして今回、単なる購買障壁の話を超えて、取引の構造そのものが問題になってきた。


8. 今回の新しい発見:「失敗する箇所」より「失敗を成立させる組み合わせ」が重要になる

ここで、FTAをもう少し正確に使ってみたい。NASAや米国原子力規制委員会の故障解析資料でも、重大な失敗を生む条件を、AND・ORの論理関係で表現する方法が説明されている。6

例えば、すべての購入が共通の受注システムを利用する場合、販売完了を失敗させるには、その受注システムを停止させればよい。一方、EC、店舗、電話注文が完全に独立していれば、販売をゼロにするには、それらすべての経路が使えなくなる必要がある。

販売ゼロを生む2種類の構造

共通の必要条件

共通受注機能が停止

↓

全経路で販売不能

一つの故障で全体が停止

独立した代替経路

EC停止

店頭停止

電話停止

↓

全経路で販売不能

すべての経路停止が必要

すべての購入がこれらの経路だけに依存する、という仮定の下での論理構造。

ここで、ひとつ新しい理解に到達する。

マーケティングの失敗を確実に作る方法を探すなら、個々の障壁の大きさより、成果が成立する仕組みの依存関係を調べる必要がある。

これまでの①〜⑤では、「失敗する条件」を強めていくと、最終的に同語反復に近づいてしまうことがあった。しかし、最小カットセットの考え方なら、より具体的な問いを立てられる。

「どんな条件を失わせれば、この市場の販売経路がすべて機能しなくなるのか」

そして、さらに、

「それを成立させる、最小の条件の組み合わせは何か」

まで問える。

ただし、最小の条件数で販売をゼロにできることと、現実にその故障が起こりやすいことは別だ。

また、実際の購入経路をすべて把握できていなければ、分析から漏れた経路で購買が成立する。したがって、これは失敗を論理的に分析する手法であり、現実での失敗確率をそのまま教えるものではない。


9. ⑥で検証した失敗方法の判定

失敗させる方法 絶対に失敗するか 主な反例・条件
購入手続きを非常に面倒にする 保証しない 価値が高ければ完了する人がいる
購入に会員登録を追加する 保証しない 登録が長期的な関係を生む場合もある
明示的な意思決定を毎回要求する 保証しない 習慣、計画、代理注文で完了できる
購入機会を極端に制限する 条件次第 ほかの時間・方法・主体で購入できる
ある購入経路の必須工程を停止させる その経路は完了不能 他経路が残れば販売は成立し得る
全購入経路に共通する必須工程を停止させ、代替手段もなくす 条件下では保証 対象期間・既存契約・例外処理を明確にする

ここで、⑤との違いも明確になった。

⑤では、交換することの経済的条件や信頼・情報の問題を扱った。⑥では、交換する意思と条件が成立していても、取引を実行するシステムや行動経路が成立しない問題を扱った。

経済的に取引する理由があることと、取引を実行できることは異なる。


10. 今回の到達点

今回、特に重要だったのは3つだ。

第一に、摩擦を増やすことと、購入を不可能にすることは違う。

手間は購入確率を下げることがあるが、失敗を保証しない。場合によっては、追加の手続きが別の価値を生み出すことすらある。

第二に、購入意思があっても、注文が完了するとは限らない。

意思決定から注文受理までには複数の必要条件があり、各段階が完成して初めて取引が成立する場合がある。

第三に、購入失敗の構造は、単一の障壁よりも、経路と依存関係によって決まる。

複数経路が存在していても、共通の必要条件があれば、そこが全体の失敗を引き起こす場合がある。

今回の発見を一文にまとめるなら、こうなる。

購入を確実に失敗させるには、顧客の意欲を下げる必要すらない。取引の実行に不可欠な条件を、代替経路も含めて成立不能にすればよい。

ここで逆から考えたことによって新しく加わったのは、失敗の「心理的な理由」だけではなく、失敗が成立する論理的な構造を考える視点だ。そして、これは最初から想定していた8領域の逆転だけでは見えにくかったものだと思う。


次は⑦「経験・成果・継続」を逆転する

次の問いは、少し厄介だ。

顧客が商品を購入した後、一切の価値を実現できないようにすれば、そのマーケティングを確実に失敗させられるのか?

これまでと違い、すでに購入は成立している。そして、購入後に顧客が満足しなかったとしても、企業の売上が直ちに消えるとは限らない。さらに、顧客が不満を持っていても、切替費用や習慣、契約条件などによって継続利用する場合もある。

つまり、顧客への価値提供を破壊することと、企業の収益を破壊することは同じではない。

ここを逆から徹底的に考えると、マーケティングにおける「顧客価値」と「持続的な成長」の関係が、さらに明確になるはずだ。


出典


  1. 照合済み。Fewer Clicks, More Purchases(2023), Management Science。出版社要旨で35か月の準実験、購入頻度・点数増加、持続性・異質性を照合。手間を増やせば販売ゼロになるという逆命題は支持しない。 ↩

  2. 照合済み。Huangら(2021), Not Registered? Please Sign Up First, Information Systems Research。出版社要旨で、初期登録の促し、長期購入の正の効果、短期効果が有意でない点を照合。必須登録の強制とは区別。 ↩

  3. 照合済み。Madrian & Shea(2001), The Power of Suggestion: Inertia in 401(k) Participation and Savings Behavior, Quarterly Journal of Economics, 116(4), 1149–1187.。要旨で、自動加入のもとで参加率が大きく高まったこと、自動加入の参加者の相当な割合が初期設定の拠出率と運用配分を維持したことを照合した。 ↩

  4. 照合済み。Gollwitzer & Sheeran(2006), Implementation Intentions and Goal Achievement: A Meta-analysis of Effects and Processes, Advances in Experimental Social Psychology, 38, 69–119.。著者所属大学リポジトリの要旨で、94の独立した検証、目標達成への中〜大程度の効果(d = .65)を照合した。 ↩

  5. 照合済み。DellaVigna & Malmendier(2006), Paying Not to Go to the Gym, American Economic Review。AEA公開要旨で、利用見込み・実際の利用・自動更新契約と解約遅延の記述を照合。 ↩

  6. 照合済み。NASA(2002), Fault Tree Handbook with Aerospace Applications/U.S. NRC, Glossary: Fault tree。NASAのブール論理・AND/ORゲート・最小カットセット、NRCのAND/OR論理結合子によるシステム故障経路の定義を照合。マーケティング経路への応用は連載の思考実験。 ↩