連載『どうすればマーケティングは失敗するのか?』|第10回

成功を続けるほど、事業が成り立たなくなる構造は作れるか?

数字に表れるまでの時間差

領域横断編|失敗の自己増幅と時間差

今回は、これまでの探索の中でも重要な逆説を考えたい。

売上を伸ばし、顧客を増やし、事業を成長させることに成功している。にもかかわらず、その成功を続けるほど、将来の事業が成立しにくくなる。そんな構造を意図的に作れるか?

ここで、前回の「失敗条件の組み合わせ」から一歩進める。これまでは、どの条件が揃うと失敗するかを考えていた。今回は、なぜ失敗へ向かっている最中に、成功しているように見えてしまうのかを考える。

私が特に注目したいのは、次の3つの現象だ。

  1. 成長が、将来の顧客満足を下げる。
  2. 新規顧客の増加が、既存顧客の流出を隠す。
  3. 売上という良い結果が、次の悪い判断を強化する。

単なるKPI管理の話にはしない。マーケティング活動が市場と顧客の状態をどう変化させ、その変化が再び企業の成果へ戻ってくるのかを調べたい。


1. 失敗方法A:顧客を増やし続けて、顧客満足を下げる

まず、次のような企業を考えよう。小規模な顧客集団へ、非常に優れた商品を提供している。顧客は商品に満足している。

企業は、その成功を見て顧客を増やそうとする。広告を強化し、流通を拡大し、販売対象を広げる。これだけなら、通常の成長戦略だ。

しかし、ここで一つの仮説を立てたい。

顧客が増えること自体が、顧客満足を下げる原因になる場合があるのではないか。

研究①:市場シェアと顧客満足は、必ずしも一緒に上がらない

これはマーケティングの実証研究によって、すでに重要な検討が行われている。

Anderson、Fornell、Lehmann(1994)は、スウェーデンの顧客満足データと企業の業績を分析した。この研究は、顧客満足と収益性の正の関係を支持する一方、市場シェアの拡大が顧客満足を低下させる場合があることも論じている。1

さらに、Rego、Morgan、Fornell(2013)は、米国の消費者市場の長期データを使い、市場シェアと顧客満足の関係を再検証した。結果として、市場シェアと顧客満足の間に、一貫した負の関係を確認している。

特に興味深いのは、顧客満足から将来の市場シェアを予測する関係は弱かった一方、市場シェアは将来の顧客満足を負の方向に予測していたことだ。2

これは「市場シェアを増やすと、必ず顧客満足が下がる」という普遍的な因果法則ではない。しかし、今回逆から考えるうえで非常に強い手がかりになる。

なぜ、そんなことが起きるのか?

一つの有力な説明は、顧客集団の異質性だ。

例えば、ある商品を最も気に入っている顧客100人がいるとする。彼らは、その商品に非常に高い満足を感じている。

企業が成長するには、その100人以外にも販売する必要がある。ところが、新しく獲得する顧客の中には、商品の特性がそれほど合っていない人もいる。その結果、次のようなことが起こり得る。

顧客拡大による平均満足度の変化

新規顧客数 総顧客数 全顧客の平均満足度
0人 100人 95.0点
300人(原画面の初期値) 400人 72.5点
900人 1,000人 68.0点

原画面では新規顧客数を0〜900人、50人刻みで変更できる。平均満足度=(100×95+新規顧客数×65)÷(100+新規顧客数)。

既存の100人は満足度95点のまま。新規顧客の満足度は65点と仮定している。

説明用の仮想モデル。新規顧客が増えることで平均値が変わる構成効果を示したもの。既存顧客の満足が悪化したわけではない。

ここで起きているのは、まず顧客構成の変化だ。

しかし、もう一つ別の可能性がある。顧客数が増えても供給能力を十分に増やせない場合、既存顧客へのサービス品質も悪化する。

すると、

  • 新しく入ってきた顧客は、もともと満足しにくい。
  • 以前からいた顧客も、サービスの混雑によって満足度が下がる。

という二重の変化が起き得る。

ここでの失敗方法は、単純に「質の悪い商品を作る」ことではない。高い満足度を生んでいた顧客と商品の組み合わせを、成長によって変化させることだ。

ただし、これだけで企業の破綻が保証されるわけではない。新しい顧客の満足度が低くても十分な収益が得られる場合や、商品を改良して新市場に適応できる場合がある。


2. 失敗方法B:新規顧客を増やし続けて、顧客基盤を衰退させる

ここは、マーケティングとして特に重要だと思う。企業が成長を判断するとき、新規顧客数や顧客獲得数に注目するのは自然だ。そこで、失敗させる側として、次の仕組みを作ってみよう。

新規顧客の獲得数を増やし続ける。その一方で、既存顧客が離脱する割合を、もっと速く上昇させる。

これなら、見かけ上は新規顧客獲得が成功していても、事業の顧客基盤は縮小し得る。

まず数式で考えよう。

Nt+1 = Nt + At − Dt

  • Nt:期首の顧客数
  • At:その期間の新規顧客数
  • Dt:その期間の離脱顧客数

離脱率を ct とすれば、単純化して、

Nt+1 = Nt(1 − ct) + At

と表せる。

これは特定の実証研究の推定式ではなく、顧客基盤の増減を整理するための基本的な恒等関係だ。

例えば、次の2つの月を比較してみよう。

指標 ある月 その後の月
期首顧客数 1,000人 1,200人
新規獲得 150人 250人
離脱率 5% 25%
離脱人数 50人 300人
顧客純増減 +100人 −50人

相互に連続していない2時点の仮想例。

ここで起きていることに注目したい。新規獲得は150人から250人へ増えている。つまり、顧客獲得の成果は改善している。しかし、顧客純増減はプラス100人からマイナス50人に転落している。

新規顧客獲得の成功と、顧客基盤の成長は別の現象だ。

これはそれほど難しい数式ではない。むしろ重要なのは、ここから逆に考えて、どんな失敗を設計できるかだ。

どうすれば、この状態を作れるか

例えば、次の因果経路を仮定する。

成功が失敗に変わる顧客基盤のフィードバック

広告や販売促進によって新規顧客が増える

↓

顧客に対する提供能力・商品適合度が悪化する

↓

顧客の離脱率が上がる

↓

新規獲得の成果が、顧客基盤の維持に使われる

↓

獲得数が増えても、顧客基盤は伸びなくなる

この状況は、新規獲得によって成長しているように見える一方、新規獲得を止めると顧客基盤の縮小が露呈する構造として理解できる。

ただし、厳密に言えば、離脱率が高まるだけでは必ず顧客数が減るとは限らない。獲得が十分大きければ顧客数は増え続ける。

顧客数が減る条件は明確だ。

Dt > At

つまり、離脱数が獲得数を上回ること。

では、企業の収益まで悪化させるにはどうすればよいか。ここから、もう一つの条件が必要になる。


3. 失敗方法C:新しい顧客ほど、採算が悪くなるようにする

顧客数が増えているのに、企業の利益が減る。これを実現するには、顧客獲得の経済性を逆転させればよい。

例えば、最初の顧客は、商品との適合度が高い。自分から情報を探し、比較的容易に購入する。そのため、顧客獲得費用も低い。

しかし、市場を広げるにつれて、新しい顧客を獲得するのが難しくなる。広告を増やし、販促費を増やし、値引きも増やす。すると、獲得顧客1人あたりの費用が増える可能性がある。

一方で、新しく獲得する顧客は、商品との適合度が低いため、継続率が低いかもしれない。ここで、次の2つが同時に起こる。

顧客獲得費用は上がる。

顧客から将来得られる利益は下がる。

仮に、顧客1人を獲得する費用が1万円で、その顧客から将来得られる追加的な利益の現在価値が8,000円なら、1人獲得するごとに2,000円の経済的な損失が発生する。

つまり、

顧客の追加的な純価値 = 将来の貢献利益の現在価値 − 獲得費用

がマイナスになる。

この構造では、顧客数が増えることそれ自体は成功でも、その新規顧客を獲得する活動は企業価値を損ない得る。

ただし、顧客生涯価値(CLV)の測定には不確実性がある。将来の再購入、紹介による効果、補完的な商品への需要などをどう扱うかでも結果は変わる。したがって、ここで言えるのは「獲得費用が高い顧客はすべて損失になる」ではない。

新規顧客を獲得するたびに、追加費用が、その顧客によって企業にもたらされる追加価値を上回る構造が継続するなら、獲得活動を増やすほど経済的損失が蓄積するということだ。

ここに、第8回の「経済構造」との接続がある。ただし、今回は単位経済性が一定という前提ではなく、成長の過程で顧客集団そのものが変わり、獲得の経済性が悪化するという動的な問題になっている。


4. 最も厄介なのは、失敗が起きてから数字に表れるまでの時間差

ここからが、今回の本題だと思う。

なぜ企業は、失敗へ向かっているのに、成功していると判断してしまうのだろうか。

単に判断能力が低いからではない。原因が生まれる時点と、結果が観測される時点が違うからだ。

例えば、ある月に広告を大幅に強化する。新規顧客が増える。売上も増える。

一方で、供給能力には余裕がなくなっている。しかし、顧客は購入直後にはまだ不満を持っていないかもしれない。実際に商品を利用し、不満を持ち、再購入をやめるまでには時間がかかる。

したがって、広告を増やした直後には、売上と顧客数が改善して見える。ところが数か月後、離脱率が上がり、口コミが悪化し、新規獲得の効率も低下する。

ここで、先に成功が観測され、後から失敗が観測される。

研究②:フィードバックと遅延の認識は難しい

John Sterman(1989)の研究では、複数の主体、在庫、遅延、フィードバックを含む模擬的な流通システムの意思決定を実験で調べている。

個々の参加者の判断とシステムの相互作用が、最適な状態から大きく外れる動きを生み、参加者が自らの行動によるフィードバックを十分に捉えていなかったことが示された。3

さらに、RepenningとSterman(2002)の Capability Traps and Self-Confirming Attribution Errors in the Dynamics of Process Improvement は、改善に投資してから成果が現れるまでの時間差と、業績不振の原因についての管理者の思い込み(帰属)が相互に作用し、自己強化的な問題を生み出す仕組みを研究している。4

後者は組織改善の研究なので、ここから組織論を深掘りするつもりはない。今回のマーケティングへの接続は、一点だけだ。

短期的に良い数字を生む行動が、遅れて現れる悪影響を通じて、将来の成果を損なう場合がある。

これは既存研究を用いた仮説であり、すべての広告投資にこの連鎖が起こることを直接証明したものではない。


5. 逆から考えることをさらに徹底する:失敗を悪化させる判断が、合理的に見える仕組みを作る

ここで、失敗を作る側として、もう少し考えてみよう。

顧客基盤が悪化し始める。離脱率が上がる。しかし、新規顧客獲得はまだ好調だ。

そこで、企業は「もっと獲得しなければならない」と判断する。さらに広告を増やす。すると新規顧客が一時的に増え、売上が回復する。企業は、その判断が正しかったと考える。

しかし、広告によって増えた需要が、さらに供給能力へ負担をかける。また顧客体験が悪化する。その結果、将来の離脱が増える。

この循環を図にすると、こうなる。

仮説:短期の成功が、長期の失敗を強化する循環

広告・顧客獲得を増やす → 供給負担の増大・経験価値の低下 → 顧客離脱・獲得効率悪化(時間差を伴って顕在化) → 不足分を補うため、さらに獲得を強化 → 広告・顧客獲得を増やす

悪化した結果が、同じ行動を強める理由になる

研究で確認された一般法則ではなく、時間差と依存関係を使って構築した仮説的な循環モデル。

ここで、今回初めて見えてくる重要なことがある。

失敗をもたらす原因が、短期的には成功をもたらす原因でもある。

広告を増やせば、新規顧客は増えるかもしれない。新規顧客が増えれば、当面の売上は改善するかもしれない。しかし、その行動が別の制約を悪化させるなら、同じ施策が将来の失敗原因にもなる。

そして、企業が短期的な成果を観察して同じ行動を繰り返すと、失敗の原因を自ら強化してしまう。これは、これまで扱った単純な「必要条件が欠けているから失敗する」という構造とは明確に違う。


6. では、どうすれば本当に「破綻が避けられない」状態にできるのか

ここまでの議論では、成功が失敗を増幅する可能性を示してきた。しかし、今回は「可能性がある」だけで終わりたくない。そこで、さらに強い条件を作ってみる。

ある企業について、次の条件を設定しよう。

  1. 顧客を増やすほど、追加顧客から得られる生涯貢献利益が、獲得費用より確実に小さくなる。
  2. 既存顧客の離脱による損失も、継続的に発生する。
  3. 売上成長を維持するため、企業は赤字の顧客獲得を継続する。
  4. 価格改定、費用削減、事業転換によって損失構造を変えられない。
  5. 企業の資金は有限で、外部からの追加調達もできない。

この状態が十分長く続けば、累積損失が手元資金を上回る時点が訪れる。ただし、「十分長く続けば」を曖昧にしたくないので、数式で考えてみよう。

資金残高を Kt、各期の純キャッシュフローを Ft とすると、

KT = K0 + ∑t=1TFt

このとき、

K0 + ∑t=1TFt < 0

となり、追加資金の流入、支払延期、事業縮小などが不可能なら、期限までの支払義務を履行できない。これなら、定めた条件のもとでは資金不足が論理的に導かれる。

しかし、ここで重要なことがある。

「赤字の顧客獲得を続ける」と「いつか資金が尽きる」の間には、損失が持続すること、そして損失を補う経路がないことという条件が必要だ。

例えば、広告費を止められるなら、損失は止まるかもしれない。既存顧客からの利益が十分に大きければ、損失を補えるかもしれない。損失の大きい顧客だけの獲得をやめることもできる。

したがって、破綻を保証するためには、単に顧客獲得の効率を悪化させるだけではなく、その悪化から抜け出す経路が存在しない条件まで考える必要がある。

ここまで来ると、失敗の自己増幅と、前回の最小カットセットの考え方が接続する。


7. 今回の核心:失敗は「悪い成果」より先に始まっている場合がある

ここまで考えて、今回最も重要だと思ったのは、次の区別だ。

失敗が始まる時点と、失敗が数字として確認できる時点は一致しない。

例えば、

  • 新規顧客獲得は好調。
  • 顧客数も増加。
  • 売上も増加。
  • 直近の満足度もまだ高い。

こうした状態でも、すでに顧客獲得の経済性が悪化していたり、供給能力を超えた負担が蓄積していたりする可能性がある。しかも、顧客がそれを経験し、行動を変えるまでには時間がかかる。そのため、企業は成功を観察している間に、将来の失敗条件を蓄積しているかもしれない。

この観点から、失敗を3つの時点に分けられる。

① 失敗の条件が形成される

顧客のミスマッチ、採算の悪化、過剰な供給負担などが蓄積する。売上などはまだ好調な場合がある。

② 失敗が観測される

離脱率が上がる。売上成長が鈍化する。費用が増える。資金が減る。

③ 定義した失敗が成立する

例えば、必要な支払いを履行できない、事業継続が不可能になるなど。何をもって失敗と呼ぶかによって異なる。

特に厄介なのは、①と②の間に時間差があり、②が観測された時点では、すでに選択肢が少なくなっている場合だ。

ただし、①の段階で必ず③に至るわけではない。途中で条件が変われば、失敗は回避される。逆から考えるときは、その例外も含めて理解する必要がある。

8. 今回検討した失敗方法の判定

失敗を狙う操作 それだけで失敗するか より強い成立条件
顧客数を増やし続ける 保証されない 拡大によって顧客適合度や提供品質が継続的に低下する
新規顧客獲得を増やす 保証されない 離脱数が新規獲得数を上回る
顧客獲得費用を増やす 保証されない 追加顧客の貢献価値を費用が上回る
短期の売上改善を繰り返す 保証されない 同じ行動が将来の制約を悪化させる正のフィードバックが存在する
赤字の成長を続ける 条件次第 累積純キャッシュフローが利用可能資金を超えて悪化し、調整・調達経路がない

ここから、今回の結論は次のようになる。

マーケティングを失敗させる強力な方法の一つは、短期的な成果を生みながら、将来の成果を成立させる条件を継続的に悪化させ、その時間差によって同じ行動が繰り返される構造を作ることではないか。

これは、特定の施策が悪いという主張ではない。そして、どんな市場でも必ず起きる普遍法則だという主張でもない。現時点では、複数の研究を接続して構築した、条件付きの失敗生成仮説だ。

しかし、単に「顧客理解が足りないから失敗する」という説明とは、かなり違うところまで来たと思う。


9. 次に進みたい問い

ここで、さらに気になることがある。これまで私たちは、企業と顧客の関係を中心に失敗を考えてきた。しかし、現実の市場には競争相手がいる。

企業が成功して市場シェアを伸ばせば、競争相手も反応する。競争相手が価格を下げるかもしれない。商品を模倣するかもしれない。流通や広告への投資を増やすかもしれない。

すると、自社の成功そのものが、競合の反応を引き起こし、将来の成功条件を変えてしまう。

ここにも時間差とフィードバックが存在する。そして、これは今回までの探索とは異なる失敗経路だ。

自社がマーケティングに成功すればするほど、競合が反応し、その成功を維持することが難しくなる市場構造を作れるか?

次は、これを掘ってみたい。企業の内部条件だけでなく、他社の合理的な反応も組み込んで、「成功が失敗を呼ぶ市場の仕組み」を考える。

そうすると、自社が正しい判断を続けていても、なぜ望む成果が成立しなくなるのかという、さらに本質的な問いに進めるはずだ。

次は、競合の反応まで含めて、成功が失敗を生む仕組みを探ろう。

自社だけを見ていれば合理的なマーケティング活動でも、競合が同じように行動すると、市場全体では誰も望まない結果になることがある。ここを掘ると、成功法則が再現しにくい理由や、運・タイミングが重要になる理由とも、さらに深く接続できると思う。


出典


  1. 照合済み。Anderson, Fornell & Lehmann(1994), Customer Satisfaction, Market Share, and Profitability: Findings from Sweden, Journal of Marketing, 58(3), 53–66。SAGE掲載の要旨で、顧客満足と収益性の正の関係、および市場シェア拡大が顧客満足を下げ得るという仮説と予備的な裏づけを照合。 ↩

  2. 照合済み。Rego, Morgan & Fornell(2013), Reexamining the Market Share–Customer Satisfaction Relationship, Journal of Marketing。出版社要旨で負の関連と、シェアから将来満足への予測関係を照合。観測上の関連・予測と、拡大が満足を必ず低下させる因果法則を区別。 ↩

  3. 照合済み。Sterman(1989), Modeling Managerial Behavior: Misperceptions of Feedback in a Dynamic Decision Making Experiment, Management Science。実験の対象は模擬的な流通・在庫システム。遅延、複数主体、判断とフィードバックの相互作用を公開要旨で照合。広告施策の効果を直接実証したものではない。 ↩

  4. 照合済み。Repenning & Sterman(2002), Capability Traps and Self-Confirming Attribution Errors in the Dynamics of Process Improvement, Administrative Science Quarterly, 47(2), 265–295。SAGE掲載版の要旨で、改善投資から成果までの遅れと管理者の原因帰属の相互作用が、改善を阻む自己強化的な構造を生むことを照合。 ↩