連載『どうすればマーケティングは失敗するのか?』|第11回

各社が努力するほど、市場全体の利益が減っていく仕組みは作れるか?

競合が合理的だからこそ起きる失敗

領域横断編|競争相手の合理的な反応と、成功の自己破壊

今回は、これまでと少し違う失敗を考えよう。

商品には価値がある。顧客も満足している。販売も伸びている。単位経済性も悪くない。資金繰りにも問題はない。

それでも、マーケティングを確実に失敗させられるだろうか。

今回は、自社の内部ではなく、競合の行動を使って考える。

自社のマーケティングが成功するたびに、競合も合理的に反応する。その結果、各社が努力するほど、市場全体の利益が減っていく仕組みを作れないか?

ここで重要なのは、競合が非合理的である必要はないことだ。むしろ、各社が自社の利益を合理的に追求するからこそ、全員にとって望ましくない結果になる可能性がある。これが今回の中心になる。


1. 失敗方法A:全員が広告を増やさざるを得ない市場を作る

まず、企業Aと企業Bが、同じカテゴリーで競争しているとする。両社は、それぞれ広告費を増やすか、抑えるかを選ぶ。

広告を増やせば、自社の商品を選ぶ顧客が増える。しかし、競合も広告を増やせば、その効果は相殺される。

ここで、次のような構造を作ってみよう。

広告競争の利得表(仮想例)

  • 数字は広告費を差し引いた各社の利益。単位は百万円。

各セルはA社/B社の利益。

企業A \ 企業B 広告を抑える 広告を増やす
広告を抑える 8 / 8 1 / 11
広告を増やす 11 / 1 4 / 4

囚人のジレンマを説明するための仮想的な利得設定。実際の広告市場の平均利益ではない。

これを企業Aの立場で考えよう。

企業Bが広告を抑えるなら、Aは広告を増やしたほうが儲かる。8より11のほうが大きいからだ。企業Bが広告を増やすなら、Aも広告を増やしたほうがよい。1より4のほうが大きい。

つまり、Bがどちらを選んでも、Aは広告を増やすほうが合理的だ。

企業Bもまったく同じように考える。その結果、両社が広告を増やす。利益は4と4になる。

しかし、両社が広告を抑えていれば、8と8だった。

全員が自分にとって合理的な選択をした結果、全員の利益が半分になった。

これは囚人のジレンマの構造だ。

研究①:広告競争が実際に囚人のジレンマを生む条件

Chen、Joshi、Raju、Zhangによる2009年の A Theory of Combative Advertising は、まさにこの問題を扱っている。成熟市場において、広告がカテゴリー全体の需要を増やすのではなく、自社ブランドへの選好を相対的に高めるために使われる場合を分析した。

研究では、広告が価格競争を激化させ、各社にとって広告投資が合理的でも、全社の利益が悪化する状況が成立することを理論的に示している。実験からもモデルを支持する結果が得られている。

ただし、広告が価格競争を弱め、各社の利益を高める場合もモデルに含まれている。1

ここが大切だ。

広告を増やすと必ず市場全体が損をするわけではない。

今回逆から考えて探しているのは、広告という施策そのものの善悪ではなく、全員が広告を増やすことを合理的だと判断するにもかかわらず、全員の利益が減少する競争構造だ。


2. ここで、もう一段重要な違いがある

広告費を増やすことによって、自社の市場シェアが増えるとしよう。この場合、少なくとも3つの異なる結果が考えられる。

A. 自社のシェアが増えるだけ

  • 競合から顧客を奪う。カテゴリー全体の需要は変わらない。

B. カテゴリー全体の需要も増える

  • 広告が商品カテゴリーの利用機会や市場参加者を増やす。

C. 自社シェアは増えるが、利益は減る

  • 売上の増加より、広告費や値引きなどの追加費用が大きい。

この3つは同じではない。特に逆から考えて狙いたいのはCだ。

自社が市場シェアを獲得する。その成功を受けて競合が投資する。自社も投資を増やす。結果として、同じ市場の顧客を獲得するための費用が増え、企業の利益が減る。

こう考えると、自社の市場シェアを獲得する能力の高さが、必ずしも自社の利益獲得能力の高さを意味しないことがわかる。

これは、第8回の「価値創造と価値獲得」の話とも接続する。ただし、今回は企業単独の経済性ではなく、競合の反応によって、自社の経済性が変化する点が新しい。


3. しかし、ここにも重要な反例がある。競合は必ず反撃するのか?

ここまでの失敗方法には、前提があった。自社が広告や販促を強化したら、競合も反撃するという前提だ。しかし、現実にはそうならない場合が多い。

研究②:競合の反応は、実際には「何もしない」が多い

Steenkamp、Nijs、Hanssens、Dekimpeによる2005年の Competitive Reactions to Advertising and Promotion Attacks は、400以上の消費財カテゴリーを対象に、4年間の広告・販売促進に対する競合の反応を分析した。

結果として、最も一般的だった反応は、積極的には反応しないことだった。競合が反応する場合は、広告には広告、販促には販促という、同じ手段による対抗が多かった。

そして、競合の反応が長期的な市場成果に及ぼす影響は限定的な場合が多く、不適切な反撃に費用を使ってしまうケースも示された。2

これは、私たちの失敗仮説にとって非常に重要な反例だ。

「成功すれば、競合が必ず反撃して利益が消える」とは言えない。

競合が反応しないかもしれない。反応しても、効果がないかもしれない。あるいは、競合が反撃しないほうが合理的な場合もある。

LeeflangとWittink(1996)の研究でも、競合のマーケティング活動に対する企業の過剰反応が、過小反応より頻繁に見られると報告されている。3

つまり、競争による失敗には、少なくとも二つの異なる経路がある。

経路A:競合が合理的に反撃するため、全員の利益が下がる。

経路B:競合の行動を過大評価して不必要に反撃し、自分で利益を減らす。

Aはゲームの構造から生じる失敗。Bは競合の反応や影響を見誤ることで生じる失敗だ。

今回の「絶対に失敗する方法」としてより強く検討できるのはAだろう。なぜなら、Bは企業が適切に判断すれば避けられるからだ。


4. 失敗方法B:商品を成功させて、誰でも模倣できるようにする

次は広告費ではなく、商品そのものを考えよう。

ある企業が新しい商品を開発した。商品は顧客の課題をうまく解決し、発売直後から売れる。高いWTPもあり、利益率も高い。ここまでは理想的だ。

では、失敗させる側として、何をするべきだろう。

その成功が、競合にとって非常に模倣しやすい状態を作る。

たとえば、商品の構造を誰でも再現できる。製造設備は簡単に調達できる。流通への参入にも障壁がない。

顧客はどの企業の商品でも同じように満足する。企業の信用やブランドも、選択に影響しない。

これなら、成功によって高い利益が観察されるほど、新しい企業が参入する誘因が強まる。参入が増えれば、供給も増える。競争によって価格や利益率が下がる可能性がある。

ここで面白いのは、成功していること自体が、競合を呼び込む情報になる点だ。

そして、標準的な同質財・無制限供給能力・同じ限界費用のBertrand価格競争モデルでは、価格が限界費用に一致し、限界費用を超える利益は消える。ただし、差別化や供給能力の制約があれば、その結論は変わり得る。4

この失敗方法では、商品が売れなくなる必要はない。市場全体の需要が拡大しても構わない。重要なのは、顧客価値を作り出した企業が、その価値から利益を獲得できなくなることだ。

研究③:参入が市場全体へ与える影響

MankiwとWhinstonの1986年の Free Entry and Social Inefficiency は、新規参入によって既存企業から需要が奪われる効果(Business Stealing)を分析した。

この研究では、固定的な参入費用があり、商品の同質性など一定の条件が成立すると、社会全体から見て過剰な企業参入が起こり得ることを示している。5

ただし、この研究の「社会的に過剰な参入」と「参入企業が必ず赤字になる」は異なる。それでも、成功している市場への参入が、既存企業の売上を奪い、市場全体の経済性を変えることを考えるうえで重要だ。

ここで、逆から考えることの核心に近づく

成功した商品を模倣できる市場では、顧客価値を生む仕組みが広がる。それ自体は顧客にとって望ましい場合がある。しかし、価値を作り出した企業が利益を維持できるとは限らない。

つまり、

市場にとっての成功が、先行企業にとっての失敗へ転換することがある。

これは、企業のマーケティングを評価するときにも重要な区別になる。


5. では、競争によって確実に失敗する市場を設計できるか?

ここまでの2つの失敗方法には共通点がある。

  • 広告競争では、全員が自社の選好を高めようとすると利益が減る。
  • 商品の模倣と価格競争では、顧客価値が維持されても企業が獲得できる利益が減る。

しかし、いずれもすべての市場で成立するわけではない。そこで、より強い失敗条件を考えよう。

まず、対象企業が一定の固定費を回収しなければ事業を継続できないとする。そして、次の条件をすべて成立させる。

  1. 自社と競合は、顧客にとって完全に代替可能な商品を提供する。
  2. 競合は自社と同等の費用で、十分な量を供給できる。
  3. 顧客は売り手を区別せず、最も安い商品を選ぶ。
  4. 競合は合理的に価格競争を行う。
  5. 自社には回収しなければならない固定費があり、価格競争によって得られる限界利益だけでは回収できない。
  6. 差別化、別市場への展開、追加収益源、費用構造の変更などはできない。

この条件がすべて成立するなら、自社は十分な経済的利益を獲得できず、設定された事業モデルを自立的に維持できない。

重要なのは、ここまでの条件には、顧客への価値提供を悪化させる操作が一つもないことだ。

商品は良い。顧客は満足している。市場は成長しているかもしれない。それでも、企業が持続できない。

ただし、これは強いモデル上の仮定を置いた論理的帰結であり、現実のあらゆる企業が模倣によって必ず倒産するという話ではない。


6. 競争における「成功」と「失敗」の境界を、もう一度考える

ここで、今回の新しい発見を整理したい。

競争が生み出す3つの異なる結果

結果 何が起きているか
顧客価値の拡大 より優れた商品や価格が提供され、顧客が得る便益が増える。
需要の移転 ある企業が別の企業から顧客を奪い、市場シェアが変化する。
利益の消失 広告費、値引き、参入、価格競争などにより、企業が獲得できる利益が減る。

この3つは、同時に起こる場合もある。顧客が得る価値は増えている。市場全体の需要も増えている。それにもかかわらず、企業の利益は減っている。

ここで、今回逆から考えたことが示した重要なことがある。

競争において、企業が成功を追求することと、企業が持続的に成功することは一致するとは限らない。

競争相手の反応を含めて考えなければ、自社のマーケティング活動が最終的に何を生むかはわからない。

これは、前回⑩で扱った時間的なフィードバックとも接続する。ただし、⑩では主に顧客と企業の間にある動的な相互作用を考えた。今回は、他社の反応によって、自社の成功条件そのものが変わることを考えた。

この違いが重要だ。


7. 今回の着地点

今回、特に重要だった発見を3つに絞る。

第一に、自社にとって合理的なマーケティング行動でも、競合を含めた全体では利益を減らす場合がある。

広告の囚人のジレンマがその代表例だ。ただし、すべての広告競争がそうなるわけではない。

第二に、自社の成功が、競合の参入や模倣を引き起こし、成功によって得た利益を失わせる場合がある。

成功が、将来の競争条件そのものを変える。

第三に、顧客価値の増大、市場全体の成長、企業利益の増大は、同じ現象ではない。

顧客にとって市場が改善されているのに、企業が利益を得られない状況も成立する。

ここから、今回の一つの結論を置きたい。

企業を失敗させるために、企業自身に間違った判断をさせる必要はない。各社が合理的に成功を追求することで、企業全体が十分な利益を獲得できなくなる競争構造を作ることもできる。

ただし、「十分な利益が得られない」ことと「必ず事業が破綻する」ことは区別する。後者を導くには、固定費、資金制約、代替収益の不存在など、追加の条件が必要になる。

次は⑫:8領域の外側から失敗を設計する

ここまでの①〜⑪では、既存のマーケティングの枠組みと、経済学・行動科学・システム論を接続してきた。しかし、そもそもその枠組み自体に盲点があるかもしれない。

次は、あえて8領域を参照せず、マンガー流の問いに戻る。

「もしマーケティングを確実に失敗させる天才だったら、私たちがまだ考えていない、どんな方法を使うだろうか?」

ここで新しい失敗の構造が見つかれば、それは既存の8領域を検証する強い材料になる。その後、⑬でこれまでの探索全体を統合し、マーケティングの定義と8領域を再検討する。


出典


  1. 照合済み。Chen, Joshi, Raju & Zhang(2009), A Theory of Combative Advertising, Marketing Science。出版社要旨で、広告が価格競争を強める場合と弱める場合の両方を照合。理論モデルと実験支持であり、全市場に適用される法則ではない。 ↩

  2. 照合済み。Steenkamp, Nijs, Hanssens & Dekimpe(2005), Competitive Reactions to Advertising and Promotion Attacks, Marketing Science。出版社要旨で400超カテゴリー・4年間、受動的反応が最多、対抗手段と長期効果を照合。 ↩

  3. 照合済み。Leeflang & Wittink(1996), Competitive Reaction versus Consumer Response: Do Managers Overreact?, International Journal of Research in Marketing, 13(2), 103–119。ScienceDirect掲載の要旨で、競合の活動への過剰反応が過小反応より頻繁に見られるという実証結果を照合。 ↩

  4. 照合済み。Paha, J., The Economics of Competition (Law), ギーセン大学 講義資料, B.2 Pricing in Bertrand-Competition with Homogeneous Products。同質財・同一限界費用・供給制約なしの基本Bertrandモデルで価格が限界費用に一致し、差別化や供給制約で結論が変わる点を照合。 ↩

  5. 照合済み。Mankiw & Whinston(1986), Free Entry and Social Inefficiency, RAND Journal of Economics, 17(1), 48–58。著者サイトの要旨と公開PDFで、固定参入費用と同質財の下でビジネス・スティーリング効果が過剰参入を生むことを照合。 ↩